自社で社員を教育をすることのデメリット

研修を担当する社員を選びにくいこともある

自社で社員を教育する場合には、分野によって研修の講師役を選びにくいことがあり、結果的に研修の計画を立てるまでに時間が掛かるというデメリットがあります。特に、社内でベテランの社員が不足していたり、新人教育のノウハウが無かったりする場合には、適切な講師を選ぶことが難しいため、いち早く外部の研修会社にサポートを依頼することが大切です。最近では、研修を担当できる社員を育てるために、様々な取り組みを行っている企業も増えており、同業他社の教育の実態について、人事担当者がすすんで確認をすることが大切です。

なお、研修を効果的に行ううえで、色々な形式のプログラムを用意したり、業務に直結するテーマを選んだりすることも重要となります。

講師と社員との間で馴れ合いが生じることもある

自社内で社員教育を行う場合には、講師と社員との間で馴れ合いが生じることがあり、期間内に必要な知識や技術を習得することが困難になるケースも珍しくありません。そこで、社員教育を成功させるために、講師役の社員に特別な手当を支給してモチベーションを高めさせたり、研修に向けて管理職と面談をしたりするなど、色々な方法を考えることが大切です。また、場合によっては一部の社員教育を外部の専門家に任せたり、複数の社員が担当したりするのも良いでしょう。
その他、社員教育を実施するタイミングや期間の長さなどを判断するにあたり、人事担当者だけでなく、それぞれの部署の上司や教育を受ける社員の考え方を尊重することも大切です。